コンサルタント 溝口転職を考えたら(転職活動・情報収集) 2022年09月14日(水)
こんにちは、リージョナルキャリア静岡(運営:株式会社リンク・アンビション)コンサルタントの溝口です。
転職のご支援をしていると、応募企業がどんな社風なのか聞かれたり、現職で社風が合わず転職を検討されているという方にお会いすることがあります。
一方で、応募者がカルチャーフィットするかを選考基準の一つとする企業も増えています。
仕事を続けていく中で社風は重要ですが、転職者側としてはどんなことに気をつけたら良いのでしょうか。
今回は社風について、考えていきたいと思います。
❚ あなたが考える社風とは?
そもそも社風とは 何でしょうか。
一言でいえば会社の持っている雰囲気のことなのですが、
もう少し詳しくいうと、企業が持つ独特な文化や価値観や雰囲気のこと。
まだまだ漠然としていますね。
この状態で社風を調べてみても、恐らく"なんとなく"の答えしか見つかりません。
会社のHPを見てもぼんやりとしたイメージしかわからず、面接で「どんな社風ですか」と聞いても、多くの場合は抽象的な回答になってしまうでしょう。
求人広告や求人票に記載された耳障りの良い言葉や、口コミサイトのネガティブな情報に左右されてしまうかもしれません。
前提として、社風は良い悪いで考えるものではありません。
同じ会社の同じ雰囲気でも人によって感じ方は人それぞれ。
Aさんは「社員同士の仲が良い」と良いイメージでとらえていても、
Bさんは「プライベートにも干渉してくる」と良くないイメージでとらえていたり、
Aさんは「やった分だけ評価してもらえる」と良いイメージでとらえていても、
Bさんは「実績至上主義でギスギスしている」と良くないイメージでとらえていることもあるのです。
社風は自分に合うか合わないか、です。
その上で、自分にとって大事な社風とは何かを細分化して見極める必要があります。
❚ 自分に合う社風を理解する
社風は「人間関係」、「雰囲気」、「評価や価値観」、「仕事の進め方」の4つの部分によく表れます。
自分に合う社風を考えるためには、これまで仕事をしてきた中で、どのような環境であれば働きやすかったのか、反対にどのような環境で働きにくさやストレスを感じたのか。
特にネガティブな方は転職理由になっていることもあるので、もう一段階踏み込んで、嫌だけど耐えられたこと、耐えられなかったことをそれぞれの項目で考えてみましょう。
注意していただきたいのは、ここで完璧を求めないこと。
会社では様々な人が一緒に働き、会社も様々な外的要因にさらされている以上、全てが希望通りにはいきません。
完璧を求めてしまうとなかなか仕事は見つからなくなったり、入社後に少しでもイメージと違うとギャップに苦しむことになります。
転職においては、転職理由の解決が最優先事項で、その他仕事内容や待遇面など優先順位の高い条件があるはずです。
自分が耐えられないと感じることを避けることができれば、まずは良しとして、それ以上は加点評価で考えましょう。
❚ 応募企業の社風を知る、参考になるもの
自己分析ができたら、もう一度会社のHPや求人票を見てみましょう。
経営者のメッセージや、求人票に記載された会社の特徴や仕事内容から、それまでは気が付かなかったヒントに気がついたり、今まで「なんとなく良さそう」と思っていたことが、自分にとってそう重要でないことに気付いたりします。
面接での逆質問も、具体的な内容であれば効果的です。
配属予定先の人員構成(人数、年齢、性別、上司やメンバーの経歴など)を聞くことができれば、その部署での自分の立ち位置や雰囲気について想像することができます。
ミッションやどのような人が活躍されているのかを聞くことで、その会社の評価や価値観を知ることができます。
1日の仕事の流れや、1つのプロジェクトの流れを聞くことで、誰と、どのような指示系統、意思決定で仕事を進めるのか知ることができます。
転職支援会社を利用している場合は、知りたい内容を伝えた上で質問してみるのも良いでしょう。
ストレートに聞くことができますし、転職支援会社ならではの情報を知ることもできます。
ただし、これらは参考やヒントであって、社風を完全に把握することはできません。
先述した通り、社風は抽象的で人によって捉え方が異なる感覚的なもの。
人間関係や雰囲気は人事異動によって人が動けば変わることもあります。
また、転職をすれば、どんな社風であっても初めは不慣れな環境で働くことになるのですから、あまり神経質にならず、転職理由の解決ができるかに重点を置くことを忘れないでください。
いかがでしょうか。
応募企業の社風を知るには、どんな社風を知りたいのか明確にする必要があります。
そのためには、ネガティブな部分も含めて自分に合う社風、自分が耐えられない社風を分析をすることが大切です。
自己分析のお手伝いや、地域に密着している転職支援会社だからこそお伝えできる情報もあるかと思います。
お気軽にご相談ください。
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